もしかしてブラック?信用情報の見方&仕組み

信用情報の仕組みを理解することで新規借入やクレジットカード審査を有利に進められる場合もあります。当ページでは、実際の開示報告書を基にブラックの判断基準や見方について分かりやすくご紹介しています。

信用情報機関の仕組み

クレジットカードの新規発行や消費者金融からのキャッシング、住宅ローンやオートローンなど、融資審査で必ずチェックされるのが「信用情報」だ。

自己破産や支払遅延等があると信用情報に傷が付くため審査に通らなくなってしまうのだが、この状態をブラックリスト入り(所謂「ブラック」)と呼ぶ。
信用情報を管理する機関を「信用情報機関」といい、各金融機関は貸倒れや取り込み詐欺等を防ぐために予めこれらの調査を行っておくのだ。
今回は信用情報について出来るだけ分かりやすく解説して行きたいと思う。

事故情報(ブラック)とは

返済遅延、規約違反、強制解約、債務整理など金融サービスを利用する上で起こった全てのネガティブな情報は「事故情報」として信用情報に記載される。
この事故情報が俗にいう“ブラックリスト”だが、返済遅延を起こしても軽微な事故(直ぐに支払った等)であれば見逃してくれる金融機関もある。
つまり、事故情報に掲載したら一発アウトではなく、個別に事故情報の内容をチェックして審査をされる仕組みというわけだ。
ただし、返済遅延が現在進行形で継続している場合や、常習犯、債務整理履歴がある場合は基本的にどこの金融機関も審査に通らない。

信用情報機関は3つ

信用情報は金融機関が個別に管理しているが、基本的には前述した信用情報機関に情報を照会することで確認するのが原則だ。
現在、日本国内では以下の3つの信用情報機関が存在している。

CIC(クレジットインフォーメーションセンター)

主な利用者:クレジットカード会社、信販会社
掲載期間:延滞情報及び債務整理5年、多重申込6カ月

JICC(日本信用情報機構)

主な利用者:消費者金融、信販会社
掲載期間:延滞情報及び債務整理5年、多重申込6カ月

JBA(全国銀行個人信用情報センター)

主な利用者:銀行および銀行系サービス
掲載期間:自己破産10年、延滞情報及び債務整理5年、多重申込6カ月

この3つの機関は「CRIN」という共有ネットワークを採用しているので基本的には掲載している情報は同じなのだが、例外としてJBAでは10年官報情報(自己破産等)が掲載されてしまう点に注意が必要だ。

掲載される情報と見方

信用情報開示報告書

上記は私の信用情報を示す「信用情報開示報告書」だ。
元多重債務者ではあるが、5年以上が経過しているため現在はブラックではない。

①利用状況 ②返済遅延状況 ③貸し倒れ履歴 ④規約違反履歴
⑤強制解約等の履歴 ⑥債務整理等の履歴 ⑦申込情報

①~⑥に関しては2枚目以降に記載されているが、②③④⑤⑥は1つでも当てはまっているとアウトである。

KJのクレジット情報

自分がブラックか?という点を調べたいのであれば上記赤枠の部分をチェックしてみると良い。
まず「返済状況」の欄に“異動”と記載されていた場合、君は残念ながらブラックだ。
61日以上の遅延や自己破産等の事由があるとこちらに記載がなされてしまう。

次に、「入金状況」の欄を見てみよう。
上記の画像だと“S”が並んでいるが、遅延や保証人からの弁済等があるとこれらの記号が以下のように変わる。

S…請求通り弁済された A…弁済が無かった
P…一部だけ弁済された R…契約者以外から弁済された
B…利用者の事情とは無関係の理由で弁済がなされなかった
C…弁済が無く、原因も不明 -…請求及び弁済が無かった
空欄…クレジット利用が無かった又は更新されていない

結論から言うと「-」や「空欄」を除き、S以外の記号は全てアウト。
5年間の内1回でも上記に該当すれば金融機関でお金を借りる事は出来ない。

多重申し込みもNG

金融機関は、利用者から申込を受けた時点で信用情報機関に登録される。
“複数の申し込みはブラックになる”と言われるのはこれが原因である。

自身の信用情報が記載された紙

報告書の末尾に記載されるので、最終申し込みがいつだったか失念してしまった場合には自身の信用情報を取得してみると良いだろう。

住宅ローンは残債もチェックされる

なお、住宅ローンの場合は、複数の金融機関の審査を受けて比較するのが当たり前(即契約にならない)なので、同時申込してもブラック入りはしないが、別途ローンを組んでいた場合には審査に落ちてしまう場合がある。

ここでいう「ローン」は、分割払い(割賦払い)やキャッシング(借入)を指し、ショッピング等は残債には含まれないが、リボ払い分が多いと審査が不利になる可能性がある。
なお、銀行の住宅ローンは銀行法に基づいて貸し出されるため、総量規制には掛からない。

携帯料金未払いは要注意

多くの方がスマートフォンを分割で購入しているが、こちらは法律上「割賦払い」に該当する。つまり、携帯料金の未払いは一発でブラックリスト入りしてしまうのだ。
1回のみなら見逃してくれる場合もあるようだが、複数回繰り返しているとクレジットカードやローンの審査はまず通らないので、携帯料金の未払いにはくれぐれも注意しよう。